長く付き合っている彼氏や彼女がいるとやっぱり結婚を意識しますよね!

2人で楽しく生活している様子を想像して楽しみにしている人も多いのではないでしょうか?

ですが、結婚生活は憧れだけではなく、ずっと続く現実です。
ですので、当然好きだと言う気持ちだけで生活をしていくことができないのです。

結婚生活に大切なものは、相手の事を好きという気持ちもそれはそうですが、やはり重要なのはお金です。
結婚生活に必要な最低ラインの練習はどれぐらいなのでしょうか?
また、生活していくにはどれぐらいかかり、どのように生活をしていくのが良いのでしょうか?

結婚生活に必要な最低ラインの年収は?

よく、「収入が低いから結婚ができない」と言う話はよく聞きますね。

人が多く出入りする掲示板でも、50代や60代の方の書き込みを見ると「貧しくても何とか生活できるから結婚をしない選択は言い訳では無いのか?」というような書き込みがたまに目にすることがありますが、このような書き込みをした方の世代と、現在の情勢は違うものがあります。
上記の世帯の方は、結婚している時にバブル期で、今は貧しくとも働いていれば必ず年収が上がるという安定感のある世代でした。

ですが、今は不景気でリストラの心配もしなくてはなりません。
では、結婚生活に必要な最低ラインの年収はどれ位なのでしょうか?

専業主婦の場合

専業主婦になることができる最低ラインが700万円と言われています。

ご主人が700万円年収で稼ぐことができれば専業主婦になることを難しくありません。

地方都市だとこの年収であれば専業主婦になる事は十分に可能です。

ですが、都心部に出ると話は別で、東京になると物価が高いこともあり、この年収でやっていくのは難しいです。

地方と東京だと家賃からして違います。
ですので、その場合は東京の近く、例えば埼玉や千葉などから東京に通勤する選択肢が求められます。

共働きの場合

共働きだと、最低ラインにも開きがあります。

例えば、男性が年収300万円でも問題がないという声もある一方で、年収が400万円や約500万円欲しいと言う人も多いです。

割合的には年収500万円を最低ラインとする声が一番多いというアンケート結果もあります。

ですが、女性で年収300万円があれば、男性が年収300万円でも合計すると年収600万位になります。

税制としても、300万円と300万円ですので、1人で600万円の年収がある状態よりも税金が安い状態になるケースが多いです。
(ただしケースバイケースです。)

共働きの場合は300万円から500万円が最低ラインという声が多い一方で、年収600万円や年収700万円を最低ラインとする声は急速に減ります。高収入を挙げている方としては子供が多い状態だとそれぐらいが最低ラインだとのことです。

実は男女差が凄い!相手に求める年収

では結婚生活を営むにおいて、男性と女性では相手に求める年収はどれぐらい違うのでしょうか?やはり、生活していく上でお金がどうしても必要ですので、相手の年収は気になるという方も多いです。最近は男女均等にはなってきたとは言え、やはり女性は子供を産む性と言うことで、それを加味した結果になっているのではないかと思われます。

早速、相手に求める年収を男性の場合と女性の場合と二通り見ていきましょう。

男性の場合

男性の場合、相手に求める年収で1番多い声が、「好きになったら年収も関係ない!」と言う声です。

どちらかと言うと男性は自分で稼ぐ能力は高い方も多く、女性の年収がそこまで気にしていない方が多いようです。

ですのでお金よりも愛情を重視している傾向にあります。

だからこそ、職場において男女平等が進んでいても、パート主婦や専業主婦の方も多くいらっしゃるのですね。

よく、婚活パーティーなどでも、女性に関しては特に正社員で仕事をついている必要もない条件のところが多く、中には女性の参加料が無料の所まであるところを見ると、男性のそのような傾向を伺い知ることができますね。

年収を求める方の声として1番多いのは年収300万円程度、そこから下は500万円以上と続き、700万円等と続きます。

女性の場合

男性は「好きになったら年収は関係ない!」という声がある一方で女性はシビアです。

1番を多い声としては、500万円以上を求める声が多いです。
次は共働き前提でしょうか? 300万円以上という声が多いのです。

ですので男性と同じように「好きになったら年収は関係がない!」と言うわけにはいかないのですね。

その一方で、20代から30代の女性も「好きになったら年収は関係ない」という声が第三位を占めています。

ただ、女性も40代以降になると「隙になったら年収は関係ない」と言う項目は4位に下がります。

やはり女性は年齢を重ねることに、お金に関してはシビアになっていくのですね。もし、お子さんの出産を考えているのであれば、共働きを続けることは難しいと言うことで冷静に見ているようです。

知っていますか?これっていくらかかるの?

結婚生活においてかかるのはやはり生活費です。

まだ学生さんであったり、一人暮らしの経験がないとその生活費がどれ位お金があるのかはよくわからない方も多いかもしれません。

また、結婚すると交際費等も必要になってきます。

この交際費と言うのが冠婚葬祭などで、結婚祝いだと身内だと1回につき10万円以上の出費があることがあります。

ですので、しっかりと予備費を貯めておく必要があるのです。

ですが、具体的にどれぐらい貯めるべきかがわからないと、生活費がどれぐらいでそれぐらいのお金を稼ぎ出す必要があるのかということがわかりませんよね。

ですので、日用生活においてかかる生活費を一つ一つ見ていきましょう。

日常生活編

では、結婚するとどれぐらい生活にお金がかかるのでしょうか?

結婚生活において必要な費用は結構項目があります。
それは住居費、食費、光熱費、交通費、通信費、日用品、小遣い、保険、交際費レジャー代、貯蓄です。

こんなにかかるのかとびっくりされた方もいらっしゃるかもしれませんが、もちろん、中には節約できるものもあります。

例えば住宅費は多くの方は賃貸に住むと思いますが、家賃が安いことで生活費を節約できます。

食費や光熱費等の節約がんばる方もいらっしゃいますが、どちらかと言うと固定費をする減らす方がより節約になります。

食費

新婚生活をするに当たっては夫婦2人での生活になりますが、夫婦2人だと外食込みで月に平均28,000円から4万円というデータがあります。

「食費2万円台なんてどうやって生活しているの?」と結婚生活を送っている人思うかもしれませんが、このような方は多くはお米や野菜を実家からもらっている方が多いです。
お米、野菜も食費の中では結構太いですが、それは抜いても平均2万円台とは、とても節約を頑張っている方なのかもしれません。
中には食費1万円でやっている方もいらっしゃるようですが、あまりにも食費を減らし過ぎると今度は逆に健康に悪くなり医療費がかかることがあるのでほどほどにしましょう。

光熱費

光熱費に関しては暑い地域と寒い地域があるのでばらつきがあります。

ですが、水道、電気、ガスを合わせて大体2万円前後だと言われています。

ただ、夏や冬なら、冷房や暖房が必要な時期になると、この光熱費がはね上がる傾向にあります。

ですが地域によっては、その光熱費の節約をやりすぎると良くありません。

寒い時期だと、暖房を怠ると非常に寒いです。
著者自身は西日本出身なので詳しいことはわかりませんが、寒い時期だと給料の1部にその光熱費の手当てが出ると聞いたことがあります。
また、寒い地域でなくても夏に暑い時は無理せずに冷房を使いましょう。冷房使わないことで熱中症になり健康を害することがあります。

交際費

交際費は、結婚すると家同士の付き合いが発生します。
また兄弟姉妹の結婚などで、結婚祝いを送る事があったり、お互いの両親のことで何かあれば交際費が必要になってきます。

この時にお金が、10万円単位で必要になってきますので、ギリギリの生活費で生活をされているのであれば、少しずつ積み立てをする必要性があります。

もし、結婚前に兄弟の誰かが結婚が間近なのではないかということがわかるのであれば、結婚前にあらかじめ貯めておくことも必要かもしれません。

趣味

趣味にかかるお金ですが、これは趣味毎にかかるお金がかかってくるので何とも言えません。

例えば家でゲームをするの趣味にしていると言うことであればかかるのは電気代位ですが、スキーに行くのが好き、車が好きと言うことになるとお金がたくさんかかります。

共働きで、生活に余裕があれば趣味を継続することもできるかもしれません。

ですが、お金がかかる趣味は子供が生まれることで、頻度減らしたり止める必要性が出てくることがあります。

経費的にも精神的にも無理のない妥協点を見つけるようにしましょう。

子育て編

子育てが必要になると一気にお金がかかります。

ベビー用品をそろえたりすると、一気にお金がかかるのはありますが、赤ちゃん時代は実はそんなにお金はかかりません。

ですが、少し大きくなると習い事や、小学校でも給食費等必要な経費があります。

多くの方が気になるの教育費なのではないでしょうか?

子供1人につき2000万円必要と言うデータもあり、驚いている方も多いかもしれません。ですが、やりようによっては、そこまでお金をかけずに子供育てることもできます。

出産

出産は非常にお金がかかるものですが、中には自治体から助成金が出ることもあります。しっかりと調べましょう。

まず、出産をする際にかかるのが分娩予約金です。大体10万円ぐらいかかります。高いところだと20万円と言うところもありますので、出産をして産婦人科に確認をしましょう。

また妊婦検診は公的に14回程度が望ましいと言われています。
妊婦検診は、保険が効かないため5,000円から1万円前後かかります。

また妊娠初期の検査でいろいろな項目を検査することがありますが、中には2万円以上するところもあります。

様々なことを加味して妊娠出産にかかる費用は、全国の平均値としては約49万円といったところです。
また、帝王切開になると、また費用が変わることがあります。詳しくは産婦人科や自治体で確認しましょう。

学費

多くの人が、恐怖に感じているのは子供にかかる教育費です。

この教育費ですが、かけようと思えばいくらでもかけられますが、お子さんの学力に問題がないなどいろいろなことを加味されると安く済むことももちろんあります。

基本的に公立であれば、ここまでは問題なく家計からのお金で済むケースも多いようです。
大体3年間で約116万円位ですので、大きな負担はありません。

問題は大学ですが、いろいろなデータがありますが、国公立であれば大体300万円から500万円位、私立大学(文系)で約500万円から700万円、 私立大学や、理系の大学になると費用は跳ね上がり、私立大学で理系大学となると大体800万円位かかると言うところもあります。大学に関しては、夜間主コースを選択することで、国公立であれば学費が3分の1になることがあります。

そうは言っても、まだ赤ちゃんだとどのような道に進むかがよくわからないですので、お金貯めておけるだけ貯めておいた方が良いです。
そう言われると漠然とした不安を感じるかもしれませんが、ひとまずは中学校卒業までに300万円貯めておくと安心だと言われています。

マイホーム編

マイホームについては、持つか持たないかが選択できます。

最近はマイホームを持たないでずっと賃貸でという選択肢も支持されている傾向にあります。

それは、高齢化社会において日本人が減ることで、空き家が多く出てくると言う声があるからです。

今は、お年寄りになると賃貸を借りるのを難しくなるということでマイホームを購入する傾向にありますが、日本人が減るのでマイホームを持たなくても高齢になっても賃貸で借りるのはできないのではないかという声があるのです。

その一方で、やはり自分の城を構えたいという声もまた多いです。
マイホームと一口に言ってもマンションか一戸建てかでまた違ってきます。

マンション

どのようなマンションに住むかということを考えると夢が膨らみますね。

ですが、マンション購入にかかる費用はそのマンション購入する代金だけではありません。

購入物件が決まったらすぐに支払うものとして、申込証拠金等の手続き費用が必要です。
申込証拠金は2万円から10万円位で、中にはそれが不要な物件もありますので確認しましょう。

売買契約においては手付金や印紙税が必要です。手付金は価格の5%から10%位が多く、印紙税は1万円かかります。

また引き渡しまでに色々と支払う必要があり、引き渡し前に購入物件の残代金という物を支払う必要があります。
これは物件価格から手付金等を差し引いた金額になります。

その他にも諸経費などもあり、支払う項目をたくさんあります。
マンション購入をお考えでしたら、しっかりと調べておきましょう。

一戸建て

一戸建てにおいても基本的にマンションの時と同じく、申込証拠金や手付金等を支払う必要があります。

引き渡し前に購入物件の残代金等を支払うところもマンションと一緒です。

また、どちらかと言うと、一戸建ての方がマンションより購入価格が高い傾向にあります。
ですので、マンションに支払うお金の項目は同じですが、パーセンテージで違ってくる費用に関しては、マンションに比べると少々高くなる傾向にあります。

ただ一戸建てはマンションのような都心部に建っているものばかりではなく、中には長閑なところに立地しているところもあります。
ですので、長閑なところであっても妥協ができればマンションより安く購入することも可能です!

老後編

これから結婚考えようかと思っている、もしくは新婚生活送っていると言うことだとなかなか想像がつかないかもしれませんが、生きているは老後は必ずやってきます。

この老後についても、多くの方が心配している要因です。
やはり若い頃のように働けなくなるリスクがある事から、老後について不安を抱いている方も多いのですね。

では、老後にかかるお金にはどのようなものがあるのでしょうか?
基本的に下記に挙げる項目の他にも普通に食費や光熱費等の生活もかかってきます。
どれぐらいの後にお金がかかるのかがわかりますね。

ヘルパー

施設に入ることではなくても、少々日常生活が不便と言うことであれば、ヘルパーに来てもらうことがあります。

では、このヘルパーさんにかかる費用はどれぐらいなんでしょうか?

基本的に介護保険サービスがありますので、満額の負担と言うものはありません。

大体、身体介護の自己負担額としては、1時開から1時間30分未満の身体介護の手伝いであれば、約600円といったところです。

また、介護とまではいかなくても要支援状態と言うことになれば週2回の介護は約2,500円(1ヵ月)と言うのが目安になります。
もし要支援2の方で週2回程度帰る利用するとなると、一気に月に4,000円位と跳ね上がります。

ただ、例外的に、そこまで費用がかからないこともあるかもしれませんし、むしろ費用が増えることもあります。

施設

もし認知症や重度の介護が必要になると、自宅で暮らすという事は非常に困難になります。

もしお子さんがいらっしゃれば介護するという選択肢も出てくるのかもしれませんが、そのためにお子さんが仕事辞めざるを得ないなど、介護離職は問題になっています。

ですので最近は自宅での介護と言うよりは施設にお任せする形になっています。

ですので、施設に入るお金も準備しておきたいものです。

この施設に入る費用ですが、安いところが非常に多くの予約が埋まっていてすぐに入れない状態になっています。

ですので民間の介護施設に入るケースが多いですが、その入居者施設の費用もピンキリで、費用の相場としてはグループホームで入居金が約10万円から100万円、月額の利用が12万円から20万円といったところです。

また、普通の有料老人ホームですと月々に10万以上の負担が必要なこともあります。どのような施設に入りたいかによって費用は大きく違ってきます。

病院

お年寄りになると、やはりずっと健康とわけにいかず何かしら病気を抱えていることがあります。
糖尿病や高血圧などの成人病の他にも、がんなどの治療を受けているも珍しくありません。

がんに関して言えば、がん保険を受けているそこまで心配はいりません。

また今現在75歳以上になると後期高齢者医療制度と言うものがあります。これは本人負担額は1割になりますので、そこまで必要な費用はかかりません。

ですが、皆さんがお年寄りになった頃には制度が変わっていることもあります。

現実はそんなに甘くない!平均年収

今まで、理想の平均年収を見てきました。専業主婦になりたいと言う方は年収700万円位が目安と言うことでしたね。

もちろん、年収300万円の男性であっても専業主婦とお子さんを養っている方もいます。それは、どちらかと言うと子供の保育のために望まざる形で奥さんが専業主婦をしている状態であることが多いです。

そのような方は、子供が幼稚園や保育園に入りやすくなる3歳くらいにパート等で働き始める方も多いです。

男性の場合

男性は基本的に子供産む事はありませんので、どちらかと言うと継続的に仕事をすることが望まれます。

ですので女性もどちらかと言うと男性の理想の年収を求める傾向にあるのです。

ですが、最近は不景気の影響もあって男性も平均年収が伸び悩んでいます。
だからこそ最近は女性でも専業主婦は難しいと言う声があるのです。

では、実際に年代別の男性の平均年収を見ていきましょう。

20代の平均年収

20代男性の平均年収は約368万円です。
20代と言うと社会に出始めて間がないと言うこともあり、年収は低い傾向にあります。

大手企業であれば、昇給するなどでこれから上がっていく可能性があります。

ですが会社によってはずっとそのままと言うところもあります。

ですが、学歴による差もありますし、学歴は関係無く大工など手に職があればまた年収が違ってきます。

ただ男性が20代の時であれば、お子さんがいなければ基本的に共働きをして生活を支える選択肢も必要になってきます。
もし、お子さんが既にいて共働きが難しい状態であれば、お子さんが1歳過ぎたあたりから土日のみ短時間に働いて、その間にご主人に子供見てもらうなど、協力をしあって少しずつでも収入を上げると生活しやすくなります。

30代の平均年収

30代になると、社会に出始めてからもう数年から十数年経っているので、年収も上がる傾向にあります。

平均値としては約488万円です。

地域や節約の仕方によっては専業主婦も可能になる年収ではあります。

ですが、学費を貯めるとかマイホームを購入するなど大きな目的がある場合は、奥さんも共働きをする必要があります。

できれば正社員やそうでなくても長時間働くことが望まれますが、この時期はまだお子さんが小さい時期でもありますので、パートをしながら生活を支えていくことも考えられます。

40代の平均年収

40代となると、年収が跳ね上がり616万円となっています。

やはり、40代以降になると責任が重いポジションにつくこともあり、年収は上がります。これぐらいの年収があれば専業主婦ができる…、と思ってしまいますが、この時期になるとお子さんもだんだんと大きくなってきて食費も跳ね上がりますし、さらに大きいお子さんがいれば教育費もかかってきます。

ですので、奥さんもできれば働いて生活を支える必要があります。

ただ、結婚が遅い方でしたら、この時期でもお子さんが小さい事もあります。

この年代でお子さんが大きくなると奥さんも長時間働くことも可能になってきます。大きくなると病気で休むことも少なくなりますので、安心して働けることが増えるのです。

その一方で、親御さんの介護問題も出てくるので中には思い通りにいかない事態も出てくるかもしれません。

定年退職するまでの総収入

では、男性の定年退職するまでの総収入はどれぐらいでしょうか?

1番学歴が低い中卒の方で約1億8千万円、高校卒業された方で約2億円、高専や短大卒の方で2億円、大学卒で2億5千万円です。
意外にも、高校卒と、高専や短大卒の方とでは生涯年収は変化は無いようです。

ただ、転職などがあると収入が下がったり上がったりすることもありますので、そこは何とも言えません。中卒でも手に職があるとまた違います。
やはり、男性は生涯にわたって働くことが多いですので、女性と比較すると年収が高い傾向があります。

女性の場合

女性の場合ですと、結婚、出産、子育てなどでライフステージが変わりやすいです。
ですので、最近は親御さんの協力や保育園などの支援で新卒で入った会社に勤め続ける方も増えているものの、やはり転職や退職を余儀なくされる方もまだまだ多いです。

あと、もともとの年収が低い傾向にありますので、男性に比べるとどうしても低い傾向にあります。
では、女性の平均年収を年代別に見ていきましょう。

20代の平均年収

20代の女性だと平均年収は324万円です。男性より若干低い傾向にありますが、まだまだそんなに大きな差はありません。

また社会に出て間がなく、男性も女性もどちらかと言うとまだまだ年収が低い傾向にあります。

ですが、仮に20代として結婚しても、平均値で見ていくとお互いに300万円ありますので、共働きをすることで年収600万円の生活をしていくことが可能です。
お子さんが生まれると少々難しい傾向にあるかもしれませんが、もし環境が許すのであればフルタイムで共働きをする方が望ましいと言われています。

30代の平均年収

30代になるとだんだんと男性と女性との年収の差が出てきます。
女性の30代の平均年収は384万円です。

男性が400万円後半であるところを見ると少し差が開いてきましたね。

30代はお子さんも小さい方も多いです。
ですので、この時がお金を貯めときでもあります。環境が許すのであればフルタイムで共働きが良いのですが、中にはお子さんの頻繁な病気なので退職を余儀なくされることがあります。

その場合は節約を頑張ったり、たとえ女性側のネジが減ってもパートなので仕事の負担を軽くしつつも収入を確保すると言うことも考える必要があります。最近は自宅でインターネットを使ってできる仕事もありますので、子育てで退職を余儀なくされた方も検討してみましょう。

40代の平均年収

40代以降になると、男女の差は非常に顕著になってきて、女性の平均年収は433万円です。

一戦でバリバリと働く方の中には、「ガラス張りの天井がある」なんて言う声もある位です。

40代になると、お子さんも非常に大きくなって学費が非常にかかる方も増えてきています。
ただ、最近は男性でも女性でも結婚が遅い傾向にある方も増えてきています。

ですので40台位になってもお子さんがまだまだ小さいと言う方もその一方でいます。

ただそのお子さんが非常に学費がかかる時期は大体60代くらいになることもありますので、学費をしっかり貯めておく選択肢も大切になってきます。

定年退職するまでの総収入

女性の定年退職までの総収入にはどれぐらいでしょうか。

女性も中卒の方で1億円、高卒の方で1億3千万円、短大卒で1億6千万円、大卒で2億円です。
男性と比較すると、女性は大卒で男性の高卒の方と同じ位の年収です。

女性の年収が低い傾向は伺いしれますね。

ただ、女性の場合は出産や育児、ご主人の転勤についていくなど1つの企業に勤め続けるのは難しい方も少なくありません。

結婚で大切なこと

結婚生活にかかる費用についていろいろと見てきましたがいかがでしたでしょうか?
それに対して実際の年収の平均も見てきました。

最近結婚生活の経済負担に希望を見出せず結婚しない選択をする方が増えてきていますが、そのような現実があるのですね。

ですが、どれもこれも手に入れようと思うと結婚生活は難しいかもしれませんが、何かを妥協することで問題ない結婚生活を送ることができます。

例えば、不動産購入においても新築と費用はかかりますが、中古購入すると言う選択肢など、うまく折り合いをつけていくことが大切です。

ただ、結婚生活で大切なのはお金ばかりではありません。
色々と大切なことがあるのです。

結婚に求められる「3K」とは

今結婚生活に大切なものとして3Kがあります。3Kと言うと、きつい仕事と言うイメージがある方もいらっしゃるかもしれませんが、結婚生活に求められるさん3Kは違います。

では、この3Kとはどのようなものなのでしょうか?

金銭感覚の一致

やはり大切なのは金銭感覚の一致です。
ご主人の浪費に悩んでいるという方も多いです。
やはり金銭感覚が一致していないとストレスをためる要因になります。

雇用形態の安定

こちらは出来ればなのですが、雇用形態が安定している方が結婚生活は安定します。

自営業やフリーランスという生き方もあり、それを支える女性ももちろんいらっしゃいます。
ですが、ある日突然収入が入ってこないかもしれない不安と抱えながら結婚生活をするのも精神的にも不安定になりやすいです。
できれば、男女どちらかだけでも正社員というポジションを持っておいた方が良いでしょう。

価値観の一致

こちらも結婚生活をする事に置おいて外せません。
価値観が違うと、生活の様々な場面で衝突が生まれることがあります。
ですが、うまく話し合い、価値観が違う2人でもうまく結婚生活を送っている方もいらっしゃいますので、「できれば」で良いのですがやはり一致していた方が生活をしやすいです。

大切なのは「話し合うこと」

一番分かり合えないと言われる男性と女性ですが、思っているだけではなかなか通じないものがあります。
ですので、言葉に出して話し合いをする事が大切になります。

要望を聞く

相手の要望をきちんと聞きましょう。
ついつい口を挟みたくなるかもしれませんが、その要望を話している最中に「それは無理!」とか「それは違う!」などと口を挟んではなりません。
そうしないと、要望を聞いても口をつぐんで答えてくれなくなります。

譲り合う

そして、大切なのは譲り合いです。
自分ばかりの願望を押し付けていると、やがて夫婦の危機になることがあります。
色々な掲示板を見ても、そのような離婚問題に発展しているケースの相談がありますので、いかにこの譲り合いが大切なのかが分かりますね。

結婚はひとりではできない

結婚生活において大切な事は、話し合いや譲り合いもありますが、やはり生活していくお金も大切です。
最近は男女ともに共働きを希望される方も増えています。

ですが、状況によっては男性(もしくは女性)1人での収入で生活して行くこともあるかもしれません。

結婚を躊躇される方もいらっしゃるかもしれませんが、結婚は2人で生活していくので、協力し合うことで良い方向に向かうことがありますよ!